災害別

00000JAPANの使い方 — つなぎ方と、つないだあとにやらないこと

根拠: 一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会(WiBiz。00000JAPAN のガイドライン策定団体であり、政府機関ではない)「00000JAPAN利用者の皆様へ」(2026年8月24日確認) ほか2件(記事末に一覧)

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大きな災害のあと、携帯回線がつながりにくくなることがあります。そのときにWi-Fiの一覧を開くと、見慣れない「00000JAPAN」というネットワークが現れていることがあります。読み方は「ファイブゼロ・ジャパン」です。

これは災害時に通信事業者などが無料開放する統一SSIDで、パスワードなしでつながります。**ただし、便利さと引き換えに割り切られている部分があります。**この記事は、つなぎ方よりも「つないだあとに何をしないか」に重心を置いて整理します。

つなぎ方は「選ぶだけ」

手順は単純です。

  1. スマートフォンやパソコンのWi-Fi設定を開く
  2. ネットワーク一覧から 00000JAPAN を選ぶ
  3. パスワードの入力を求められずに接続される

ゼロが5つです。数を間違えると別のネットワークになります。一覧の先頭付近に表示されることが多いのは、数字が名前の先頭に来ているためです。

つながらない場合、そのエリアで開放されていないか、電波が届いていない可能性があります。無理に近くのアクセスポイントを探し歩くより、後述の別手段に切り替えるほうが早いことがあります。

いちばん大事な前提:暗号化されていない

運用団体は、この点をはっきり書いています。

パスワードが要らないのは親切だからではなく、誰でもすぐ使えることを最優先した結果です。その代償として、同じ電波の範囲にいる第三者から通信の中身が見える可能性が残ります。

ですから、使う場面を絞ります。

向いている用途

避けたほうがよい用途

やむを得ず個人情報を入力する場合の対処も示されています。1

「自ら対策を行って」と書かれているとおり、守りは利用者側の責任範囲です。銀行や決済は、可能なら携帯回線に戻してから行う、という運用にしておくと迷いません。

名前が同じ偽アクセスポイントに注意する

パスワードなしで接続できる仕組みは、同じ名前のアクセスポイントを立てられると見分けがつきにくくなります。混乱している状況ではなおさらです。

現実的な対処は、技術的な見分け方を覚えることではなく、そもそも見られて困る情報を流さないことです。上の「避けたほうがよい用途」を守っていれば、偽物につないでしまった場合の被害は小さく抑えられます。

接続を終えたら、設定から00000JAPANを「自動接続しない」状態にしておくと、後日どこかで同名のネットワークに勝手につながることを防げます。

使い終わったら、平時の設定に戻す

災害対応が一段落したら、次の2つをやっておきます。

  1. Wi-Fi設定から00000JAPANの接続情報を削除する(または自動接続をオフにする)
  2. その期間に入力したパスワードがあれば、携帯回線に戻ってから変更する

2は、「入力してしまった」と気づいたときの後始末です。気づいた時点で変えておけば、実害が出る前に断てます。

電池が切れたら、そこで終わる

つながる環境があっても、端末が動かなければ意味がありません。災害時にいちばん先に足りなくなるのは電源です。

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Wi-Fiに依存しない経路も持っておく

00000JAPANは、開放されて初めて使えるものです。開放されていない地域や、そもそも通信設備が被災している場合には届きません。安否確認には、混雑を避けるために用意された仕組みがあります。23

使い方は災害用伝言ダイヤル171の使い方にまとめています。家族で決めておく手順は家族の安否確認ルールを参照してください。

放送系の経路も残ります。4

通信が全滅してもラジオは受かることがあるので、1台あると情報が途切れません。

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情報の取り方全体は災害情報の入手手段に整理しています。

まとめ

出典と根拠

本文の番号に対応する出典と、判断の根拠にした原文の引用です。確認日は当サイトが原文を照合した日です。

  1. 一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会(WiBiz。00000JAPAN のガイドライン策定団体であり、政府機関ではない)「00000JAPAN利用者の皆様へ」2026年8月24日確認

    やむを得ずIDやパスワード等個人情報の入力、金融系のサービス等他の用途でご利用の場合は、セキュリティの確保された専用アプリの利用や、HTTPSやVPN等自らセキュリティ対策を行って頂くことをお勧めします。
    ↩ 本文へ
  2. 総務省「総務省「非常時における通信の概要」」2026年7月24日確認

    地震等の災害が発生した場合、通信が混み合って電話がつながりにくくなります。電気通信事業者各社では、こうした通信の混雑の影響を避けながら、家族や知人との間での安否の確認や避難場所の連絡等をスムーズに行うため、『災害用伝言サービス』を提供しています
    ↩ 本文へ
  3. 総務省「総務省「非常時における通信の概要」」2026年7月24日確認

    災害用伝言サービスには、171番に電話をかける『災害用伝言ダイヤル(171)』、携帯電話のネット接続機能を使った『災害用伝言板』、インターネットを使用する『災害用伝言板(web171)』があります
    ↩ 本文へ
  4. 総務省関東総合通信局「災害時に活用できる情報伝達手段」2026年7月24日確認

    Lアラートにより自治体等が発した情報がテレビ・ラジオ・携帯電話・ポータルサイト等の様々なメディアを通じて住民に届く仕組みがある
    ↩ 本文へ