避難・睡眠

水害のとき在宅避難していい?ハザードマップで判断する基準

根拠: 内閣府(防災担当)「在宅・車中泊避難者等の支援の手引き」(2026年8月6日確認) ほか1件(記事末に一覧)

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地震の在宅避難と同じに考えられない

在宅避難は、避難所に行かず自宅で避難生活を送る選択肢です。内閣府はこの言葉をこう定義しています。1

ここで前提になっているのは、自宅に留まれる状態が続くことです。地震の場合、建物が無事なら在宅避難は成立します。しかし水害は、留まること自体が危険になる災害です。浸水が始まってからでは移動もできません。

つまり水害では「備蓄があるから家にいられる」ではなく、「そもそも家にいてよい場所か」を先に決める必要があります。

判断の材料は事前に地図で得られる

その判断は当日に考えるものではなく、平時に地図で確定させておけます。2

見るのは2点です。

浸水深が自宅の居住階に達する想定であれば、在宅避難は選択肢から外れます。備蓄を増やしても解決しません。

地図の具体的な見方は別記事で手順にしています。

ハザードマップの見方

在宅避難が成立する場合に足りなくなるもの

浸水想定に入っていない場合でも、水害では周辺の断水や停電、物流の停止が起こりえます。この場合に必要なのは、避難ではなく自宅で数日間を回す備えです。

必要量は家族の人数と日数から計算できます。

備蓄量計算ツール

自宅で数日過ごす前提のチェックは別記事にまとめています。

在宅避難で必要なものリスト

避難する場合は、動く時点が決まっている

浸水想定区域にある場合、いつ動くかは自分で決めるものではなく、警戒レベルで示されます。レベル4までに避難を終える設計になっているため、迷う余地を残さないことが重要です。

警戒レベルの意味

まとめ

備え全体の優先順位は防災グッズで本当に必要なものリストを参照してください。

出典と根拠

本文の番号に対応する出典と、判断の根拠にした原文の引用です。確認日は当サイトが原文を照合した日です。

  1. 内閣府(防災担当)「在宅・車中泊避難者等の支援の手引き」2026年8月6日確認

    『在宅避難者』とは、単に災害時に自宅等で生活を行っている人を広く指すものではなく、災害によるガスや水道といったインフラの途絶や物流網の途絶、家屋への被害等のため、自らの備蓄を利用し、或いはなんらかの支援を受けて避難生活を送る人であり、必要な支援を実施する必要がある
    ↩ 本文へ
  2. 国土交通省「ハザードマップポータルサイトを活用して災害に備えよう」2026年8月6日確認

    身のまわりの各種災害リスクをまとめて確認できるとともに、以下のような情報を地図上に重ね合わせて簡単に確認することができます洪水、内水氾濫、高潮、津波等による浸水想定区域と浸水深
    ↩ 本文へ